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地域おこし協力隊のススメ

愛南町地域おこし協力隊の柳田です!ヌコ軍団が9匹に増えました!!おかしいなぁww

お初の方用に、これまでのコラムなど自己紹介代わりの記事へのリンクを置いときますので興味のある方はどぞ。

高茂岬からの絶景!!

さて、三回目ということで、いよいよ地域おこし協力隊のススメということで一本書いてみようと思います。

過疎地域への移住またはUJターン、あるいは過疎地域を含めた多拠点生活を考えている方は是非参考にしてください。そして、ごめんなさい、めっちゃ長いです(汗)あと、ちょいちょい挟んでいる画像は特に本文と関係なかったりしますww

あ、みんな分かってると思うけど一応言うておきます。 愛媛県内の自治体に来るって話をしてるんだからね、県外に行く話じゃないわよ!

地域おこし協力隊について

※ 地域おこし協力隊の概要について知っている人は協力隊制度を利用して地方移住 or U/Jターンしよう!(クリックで移動)までスクロールしてください。

地域おこし協力隊とは?

地域おこし協力隊について一番分かりやすく正確な情報を得るには、総務省の地域おこし協力隊ページがよいでしょう。 その中でも、『地域おこし協力隊推進要項』というPDFに目を通すことをおすすめします。頻繁に改正がありますので、常に最新版を参照する必要がありますが、現在の最新版は地域おこし協力隊推進要綱(令和5年4月4日付け通知)です。

さて、「地域おこし協力隊とは」によると、

 地域おこし協力隊は、都市地域から過疎地域等の条件不利地域に住民票を異動し、地域ブランドや地場産品の開発・販売・PR等の地域おこし支援や、農林水産業への従事、住民支援などの「地域協力活動」を行いながら、その地域への定住・定着を図る取組です。隊員は各自治体の委嘱を受け、任期は概ね1年以上、3年未満です。

ざっくり言うと、都市部から田舎へ人口を移したいので、それに当たり地域に馴染んだり仕事を作ったり見つけたりするために最長3年間は国費で面倒みるぜ!という制度です。

自分が現在住んでいる市町が協力隊員となることができる「都市部」に当たるかどうか(地域要件と言います)については、どこからどれだけ見ても意味の分からない表が用意されてはいますが、謎解きが趣味の方以外はサクッと自治体に問い合わせましょう。

国費で面倒見るぜ!についてですが、協力隊員一人あたり480万円/年の予算(うち最大280万円が人件費、200万円が活動費)措置となっています。この予算についてはいろいろと難しい面もあるのですが、それはまた別の機会に。

で、協力隊員になって何をするのか、何をすることを求められるか、については募集地域等によるので、興味のある方はSMOUTなどのサイトを眺めてみるヨロシ。

ちなみに私は愛南町の水産課の募集に応募したということで、活動内容として以下が与えられていました。

  1. 海洋環境保全に関する活動
  2. 藻場造成及び藻場再生に関する活動
  3. 環境対応型漁村に関する活動
  4. 海洋環境保全を活用したツーリズムに関する活動
  5. 水産業の魅力発掘やSNS等を活用した情報発信に関する活動
  6. その他地域の特性を活かした水産業振興に関する活動

まあ、一言で言えば「水産関係なら何でも好きなことやってええよ」ってことでしょう。当然、当時の私は水産関係について全くの素人でしたが、それは全然構わないですよ!とのことでした。

協力隊員って、結局何をする人?

さて、地域おこし協力隊について調べていくと、現役協力隊員やOB/OGの活躍状況についても様々な情報が得られます。その多くは「地方で起業した!」とか「起業に向けて準備中!」といったもので、特産品を開発したりカフェや飲食店を開業したり、あるいは地域密着のレジャーやゲストハウスを運営したり、といったものが目立つと思います。 キラキラしたものが多いですww

ただ、前述の総務省の資料を素直に読み込むと、この制度の本質がわかります。すなわち、

「最長三年間の活動ののち、当該地域への定住がなされれば大成功!!」

ということです。

そのまま住み続けてくださいね、と。それ以外は…活動内容でさえも!些末なことなのです。

別に起業せずとも、地域の会社に就職してもいいし、なんならパートやバイトでもいいです。 いやむしろその方が助かるという場合もあるでしょう。 フリーランスで東京あたりの仕事ばっかりやっててもいいでしょう。

なんだか協力隊のイメージアップを狙ってるのかしらんけど、キラキラした活躍ばかりがクローズアップされるきらいがあるんですけど、どっちでもいいです。キラキラでも地味地味でも。

協力隊制度を利用して地方移住 or U/Jターンしよう!

私自身、協力隊員となる前は、普通に愛南町に物件見つけて移住するつもりで物件探しをしていました。その過程で協力隊の募集を知り、話を聞いて面白そうだと思い、今にいたります。

当然、フツーに移住やUターンする方がスムーズだし自由なのですが、あえて協力隊員となることにはどんなメリットがあるのか?また、当然デメリットだってあります。

今回のコラムでは、それを明らかにしようと思います。 先にデメリットを挙げ、それから、そのデメリットを補って余りあるメリットについてご紹介しようと思います。

びやびやかつお!!これを食わずには死ねねぇ!

「協力隊」となることのデメリット

(1)行きたい地域が協力隊員の募集をしているとは限らず、募集しているとしてもミッションがマッチするかどうかは運次第

こればかりはどうしようもありません。

募集地域の中から行き先を絞る場合はともかくとして、Uターンの場合のように希望の赴任先が決まっている場合は、その自治体で募集が開始されるのを待つか、諦めて近隣自治体へのJターンに切り替える必要があります。また、当然ですが選考に合格しなければなりません。

(2)収入が減る or 激減

協力隊員の年収の上限は280万円です(着任自治体によって上限に届かない場合もあります)。手取りだと220万円程度でしょう。

ただし、多くの場合は副業の届けを出せば認められるため、多少、あるいはかなり補うことは可能です。

年収300万円代〜600万円代ぐらいで普通に生きていけるという経済観念の方なら問題ないのではないかと思うのですが、1000万円ぐらいないと〜という方はさすがに普通に移住した方がいいかもしれないです(汗)

(3)平日昼間は拘束される

厳密に言うと、協力隊員にも役場との雇用関係のあるパターン(雇用型)とないパターン(個人事業主型)があるのですが、雇用型の場合は月〜金の8:30〜17時頃までは拘束されるので、移住して本当にやりたいことは協力隊員の間は我慢しなければならないかもしれません。

デメリットを補って余りあるメリット

(1)「地域を知り、地域に知ってもらう」ハードルが鬼低い

別に普通に移住すればいいだけなのに、それでもあえて協力隊員となる最大のメリットがこれです。私が実際に移住してきて感じたことなんですけど、移住がうまくいくかどうかにおいては、その地域のことを知ることはもちろんですが、地域内において自分の存在を知ってもらうことが何より重要です。

田舎は閉鎖的だと言われますが、閉鎖的なのは別に田舎に限った話ではなく、例えば松山市の湊町であっても、東京都の千代田区のどこかの町であっても、町内会があったりして、よそ者が引っ越してきて直ぐに全員に受け入れられるとかいうことはないですよね。コミュニティというのは概して閉鎖的なことが多いのです。そういう意味でも、「知る」ことよりも自分のことを「知ってもらう」ことがはるかに重要なのです。

例えば私の場合ですと、協力隊として着任時には町の広報誌やケーブルテレビに取材してもらい、その後も広報にコラムを書かせていただいたり、イベント時にケーブルテレビを取材に呼ぶことができたり。町内の方は広報を読んだりケーブルテレビを見てくれている方が多く、それだけでも認知度の面で助かっています。

そして、協力隊員として本当にたくさんのアクティビティに参加し、首を突っ込み、遊んでもらい…etc…いやほんと、協力隊員であることで本当に沢山の人々と会う機会があります。

愛南町のような、人口数千〜数万の小さな自治体では、地域おこし協力隊の認知度が高いようで、地域おこし協力隊の活動は概ね好意的に受け入れられていることが多いと思います。

ですから、地域おこし協力隊の名刺があれば、興味のある会社や人物、施設などを訪問するハードルがとても低くなります。何といっても自分自身について説明いらず。これが普通に移住してきた人でしたら、まず自分について説明して、何故相手先について知りたいのか、知ってどうしたいのか、いちいち説明しなくてはいけないでしょう。相手先からしてみたら、貴方が本当のことを話しているのかどうかすら分かりません。

協力隊員なら、「はじめまして、地域おこし協力隊員の○○と申します。地域の勉強のために一度見学に伺わせていただきたいのですが・・・」これで済みます。頭ごなしに拒絶されたり疑われたりということはまずないでしょう。

仕事以外でも同様です。地区の行事などに顔を出したら、「新しい協力隊のにーちゃんやな」とか「この前ケーブルで見たで」とか、先に知ってもらえていることも多いです。なので、最初からフレンドリーに接してくれたりして、あとは「どっから来たんや」とか「家族はおるんかい」とか、話題はいくらでもあります。協力隊という立場はいろんなハードルを下げてくれるのです。

また、人間関係の輪は、人が人を紹介するということが起こらないとなかなか広げにくいものです。その点でも、自分が協力隊員であることで、人に紹介してもらいやすいのです。「地域おこし協力隊の人が会って話を聞いてみたいって言いよるんやけど・・・」で済むのです。これが普通に移住してきただけだと、「ワシの知り合いで松山から移住してきた人がおってな、ちょっといろいろ話を聞きたいって言いよるんやけど」「え?なんで?なんで俺?その人は何しよる人なん?話してどうするん?」ってなりますよね、普通は。

協力隊員として1年間活動するだけでも「地域を知り、地域に知ってもらう」という面ではおそらく5年分には相当すると思います。そうやって3年も活動できる。これはお金では買えない価値で、デメリットに挙げた「収入の激減」を補ってあまりあるメリットだと私は感じています。

ちなみに、当然のことではありますが、これは最初の入り口のハードルが下がるというだけでして、そこから人間関係を築くのは個々の努力次第ですので悪しからず。

(2)理想的な空き家を発見できる可能性が上がる

地方移住をするためには、買うにしろ賃貸にしろ、住むための家が必要です。そのために各自治体の空き家バンクなどを利用するケースが多いのですが、空き家バンクへの掲載物件数は必ずしも多くはありません。移住を希望する地域に運良く理想的な物件が見つかれば良いのですが、基本的には選択肢は豊富ではないのです。

それなら理想的な家が見つかるまでのつなぎとして数年間は賃貸を借りればよいのですが、過疎地域においては賃貸物件を探すのは売買物件よりも難しいのが普通です。

空き家なんていくらでもあることはみんな分かってます。問題は、それらの空き家が市場に出ることが少ないということなのです。

  • 家が古くて傷んでいるけれど、後に誰が住むわけでもないのでお金をかけて補修する理由がない。もし補修・リフォームしても、かけた金額に見合う値段で売れるはずもない。万が一このままで買ってくれると言う人が出てきたら売ってもいいが、賃貸は管理や責任が生じるので嫌だ。そんなこんなで、結局何もせず放置されているケース
  • 独りで暮らしていたお爺さんが施設に入った(長期入院した)から今は空き家だが、親族が手入れをしに来ているのを見たこともないのでどうするんやろなぁ、老朽化するだけやのになぁ、というケース
  • 基本的には空き家なんだけど、年に1回か2回は息子家族が帰省した時に泊まるので売ったり貸したりはできんのじゃ、というケース
  • 空き家だし誰も使ってないんだけど、今は地元に住んでいない兄弟や親戚の名義になってるから自分たちにはどうにもできない、というケース

単に放置されている場合もあるし、このようないろいろな事情があって市場に出ない場合もある。そうやって時間が過ぎていった結果、もう補修すら不可能なほど傷んでしまった家も多い。

なので、定住するための家探しの対象となる物件数は、実際に存在する空き家の数に比べ本当に僅かなんです。

空き家バンクや地域の不動産屋さんに情報が少ない中で空き家を探すには、私は会う人ほぼ全てに「空き家探してるんですよ」という話をするようにしています。協力隊としての活動で日々新しい人に会う生活ですから、相当多くの人がこの話を知ってくれている、それだけでもメリットありますね。

そんな中で、もし良い空き家が見つかり、所有者と話をすることができた時、地域でいろいろな活動をし、顔も名前もそこそこ売り、役場を中心に多くの人と繋がり、自分のことを知ってもらえている協力隊員と、どこの馬の骨とも分からない普通の移住者とでは状況が全く違うでしょう。

基本的に、自分たちの土地に見ず知らずの人が入ってくるのって、まずは警戒されるのが普通です。何故、どこから引っ越してくるのか、家族は、仕事は何をしてるのか、この地域で一緒にやっていけるような人なのか…。そういう傾向が、物件が市場に出にくい一つの理由だったりもします。市場に出ない良物件は、その地域に後ろ盾が何もない移住者では話の入り口にも立てないケースが多いのではないでしょうか。

協力隊のメリットとしてもう一つ、任期中の家賃は活動費から出すことになりますので、自己負担はありません。

言い換えると、タダでとりあえずの家に最長3年間住みながら、定住のための物件を探すことができるのです。

※ 誤解してはいけないのは、たかだか数年地域おこしで活動したぐらいでジモティーと全く同等の扱いになることはまずありませんし、そんな期待をするものではありません。少なくとも怪しいヤツではないとか、本当にこの地域に根を下ろそうとしているヤツなんだ、この地域を受け入れ、地域に受け入れられている人間なんだ、という信用を積むことができるのです。

(3)副業はできる場合が多い。

協力隊員の給料は、雇用型の場合、基本的には役場職員の期間任用職員の給与体系に基づくのが普通ですが、最大でも280万円(令和5年度現在)となっています。手取りにすると220万程度で、家賃の自己負担がないことを差し引いても非常に低いです。その代わり、役場に申請して副業をすることが許されている自治体がほとんどだと思います。

当然、役場の勤務時間外ということで土日や夜間にやる仕事ということにはなるのですが。

私の場合、ウェブ関係の、月5〜6時間程度稼働で10万円前後の報酬という、最も割の良い案件だけを持ってきて、他の仕事は全て他に譲ってきました。その他スポットで簡単な仕事を請けることもたまにはあるので、おそらく副業の方で150万/年程度かな〜、といった感じです。協力隊の給料と合わせても移住前に比べるとだいぶん下がることにはなりますが、豊かに暮らしながらも貯金が増えるペースは上がったと感じます。

ITやデザイン関連、ライター等、住所地や設備に縛られない仕事をしている場合、効率よくやれば月に10〜20万円を補うことは難しくはないと思われます。共働きであればさらにですね。

また、そうやって副業として自分のスキルを継続的に使い維持しておくことで、協力隊卒業後に速やかに売上を戻すことも可能となってくると思いますので、その意味でも副業は大事であるといえます。

クエ鍋!!20kg級のクエが食べられる場所なんて他にある??

  

他の考え方としては、地域の食材を用いた飲食店を開業したい!というのであればその地域の飲食店で土日のアルバイトをしたり、土地ならではの食材に関する生産者を手伝うなど、協力隊卒業後の進路を見据えたアルバイトをすることも出来ます。

あるいは、卒業後はその地域の会社に就職することを考えるなら、インターン的な動き方も不可能ではないでしょう。

また、現在住んでいる家を賃貸に出すことができるなら、それも収入に出来ます。

配偶者がいらっしゃるならば、アルバイトやパートでもいいのでしてもらうと、配偶者自身も地域に繋がりを作ることができてよいでしょう。

(4)社保や共済のありがたさを感じられる!社会保険料を抑えられる!

これは副次的な要素なのですが・・・。なんでしょうか、長年自営業・フリーランスをやっていた身からすると、もうこれは「憧れの給与所得者」なわけですよ。しかも、低賃金の給与所得者です。すなわち、社会保険料や共済の恩恵にあずかりながらも保険料や共済掛金が安く抑えられるのです。

自営業者でも法人を作って給与所得と事業所得を分けて社会保険を低く抑えている人はいるかもしれませんが、それと同じことができるんですよ。

ちなみに、昨年、愛南町では社会保険(協会けんぽってやつ?)から共済組合に切り替わりました。なんと、松山市の共済会館にプライベートで素泊まりなら2400円ぐらいで泊まれます。

また、タイムリーな話ですが、先日業務中に事故にあって、現在1ヶ月ほど入院中なのですが、そう、「労災」!!医療費かからない!!スゲーー!

飲食店をやってた時には、なんで従事時間がいちばん長くて怪我のリスクがいちばん高い経営者が労災対象にならへんねん!!ワシが怪我したら店開けられんから従業員の仕事がなくなるんやぞ!と思いながら、その感情の裏では溢れんばかりの憧れをいだいていた、あの「労災」です。

ちょっと取り乱してしまいましたが。なんというか、雇用型の場合に限られるのですが、いろいろステキな待遇を経験できます。1〜3年程度の束の間のこととはいえ、『雇用してもらう』という素敵な世界を味わい尽くすのも悪くないのではないでしょうか。

これも業務!と言い張れば業務になるぜ!!ww

(5)卒業後に利用できる制度

協力隊員としての活動は最長3年間(基本的には3年間の任期を満了して欲しいというのが自治体側の希望だったりしますが、早々に起業するなどして早めに卒業することも可能)で、必ず卒業することになります。その後、フリーランサーでしたら元の仕事に復帰してもいいですし、地元企業に就職しても良し、当然、起業するのもアリです。

過疎地域には業種ごと不足している、なんなら無くなっちゃってる業種が多くあるので、小さな事業は起こしやすかったりもします。

いずれにしろ、卒業後にはその自治体への定住が望まれるわけですが、その場合、以下の財政措置があります。

※ 詳しくは総務省の地域おこし協力隊推進要綱を参照。以下、一部引用します。

まずは定住のための空き家の改修は半分補助

隊員としての任期を終了した者が引き続き定住するための空き家の改修に要する経費

隊員としての任期を終了した者が引き続き活動地と同一市町村内で定住する際、当該隊員の住居とするための空き家の改修に要する経費について、財政措置の対象とする(措置率0.5)。

起業したり、事業承継をしたりする場合は以下のように100万円までの補助

地域おこし協力隊員等の起業・事業承継に要する経費

地域おこし協力隊の任期2年目から任期終了後1年以内に地域おこし協力隊員としての活動地と同一市町村内で起業する者又は事業を引き継ぐ者の起業・事業承継に要する経費については、当該者1人あたり100万円を上限とする。

その他、自治体によっては(協力隊関連以外に)独自の助成金等があるところもありますので、最大限活用しましょう。

まとめ

いかがでしたか?本音の本音を言うと、着任して最初の方は「しまった〜、フツーに移住しとけばよかった〜」と後悔する気持ちが芽生えたこともありました。 収入は激減するわ、9時-5時を拘束されててやりたいことができないわ……楽しいには楽しいんやけど、なんてことに手を出してしまったんや…と思ったものです。

ただ、数ヶ月経過したあたりで、メリットに挙げた「知ってもらう」ことの重要さに気づきました。 それは決してお金で買うことができないことであり、ほんの1〜2年で10年分の時間を買うことができるに等しいことだ、と。

それに気づいたことにより、次の段階の気付きに至りました。すなわち、

地域おこしのために活動するというより、

この地域を楽しみ尽くして、それを表現するだけでええんちゃうか?

仕事の合間にちょっとイカを・・・

かくして、私は今に至るまで、愛南町での生活も協力隊員としての仕事も楽しみまくっています。 よく聞かれる「協力隊ってどんなことしてるの??」という質問に、「遊びまくってます」と答えるぐらいには楽しんでますw

ただし、前回のコラム「『生きる』という『娯楽』」に書いたようなライフスタイルを実現するのは卒業後まで待たなくてはなりません。

それでも、この土地にしっかりと根を張ってそのライフスタイルを作りあげる、その土台作りのためには現在の協力隊としての期間が不可欠だとさえ言えるのです。

これを読んで、地域おこし協力隊に興味が湧いた人は、自主規制につき書けないようなリアルな話を聞きに(笑)愛南町へ遊びに来てくださいね!

寝て待つにゃ・・・
ABOUT ME
柳田 亮介
松山出身 愛南町水産課の地域おこし協力隊員やってます(R4. 7月〜) 元々はフリーランスでコーダー/フロントエンドエンジニアやってて、協力隊員の傍ら兼業ということでコーディングはやってます。 少し前までうどん屋やってました。意味の分からん経歴ですが。 愛南町、すんごいイイとこなのでぜひ遊びに来てください。そして私と遊んでください。
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